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会長挨拶

特定非営利活動法人 日本オゾン協会 会長
全国簡易水道協議会 相談役

眞  柄  泰  基

 日本オゾン協会の会長に、このたび就任することとなった眞柄です。みなさま方の温かいご支援を頂き、この分野の発展に寄与できればと思っています。
 当協会は、昭和58年に故石橋多門会長のもとに国際オゾン協会日本支部としてスタートし、平成3年に日本オゾン協会が宗宮功会長のもとに発足し、ついで津野洋会長のもと発展してきました。 平成25年から藤原正弘前会長のもと、オゾン協会の持続的な発展を目指して、会員の皆様とともにオゾン協会の活動を進めてこられましたが、誠に残念ですが、さる3月に急逝されました。 藤原正弘前会長のご意志を引き継ぐ覚悟で、私が会長を引き継ぐことになりました。会員のみなさま方の協会活動へのこれまで以上の積極的な参加をお願い致します。
 オゾンは様々な分野で用いられています。水道(高度浄水処理)、下水(再利用)、工業廃水処理、工業プロセス、プール水処理、空気処理(脱臭、脱硝)、 ハイテク産業、食品分野、パルプ漂白、オゾンセラピー(治療)などの分野でオゾンの利用が高まってきています。とりわけ、水道、下水道、工場排水処理や下廃水の再利用等水処理分野で、 その利用が広がって行くものと確信しております。
 湖沼やダム等停滞水域を水源とする水道が多いわが国では、かつて2000万人の人々が藻類が原因の異臭味による障害を受けていました。それがもとで水道ばなれの風潮を生んでしまいましたが、 オゾン・活性炭をもちいた高度浄水処理の導入により、安全で快適な水道水を供給できるようになり、東京等の水道事業体では、パリ等欧米諸都市と同じように水道水回帰のながれが生じています。 しかし、未だ200万人の人々が異臭味障害で苦しんでいます。中・小水道事業体にまで高度浄水処理が導入されなければなりません。 さらには、気候変動の影響でカナダ・アメリカ北部のように藻類の大量発生がわが国でも生じるかもしれません。そのためにも、温暖化ガスの削減という国際的な責任を果たすためには、 既設のオゾン設備を新技術の導入により飛躍的に水処理効率や運転エネルギー効率を良くすることも求められています。
 下・廃水処理分野では有限の水資源を持続的に活用でするため、それらの処理施設での処理水を、オゾン・活性炭・膜・紫外線等によりさらに処理する技術が導入されております。 その結果、水環境の生態系への影響を無くしたり、また、工業用水として再利用されるようになりました。下廃水処理施設の処理水を、塩素処理することからオゾン処理に変えるのはその良い例です。
 水資源の制約が厳しい国々では、河川・湖沼・ダム貯水池等の水資源を適切に活用するためには、高度な用排水処理が導入されなければなりません。 “国際水ビジネス”が謳われる昨今、国際貢献の立場からも日本の進んだオゾン処理技術が導入される努力をしなければなりません。このためには、関係メーカー、ユーザ、学識経験者が連携して進めることが不可欠です。 力を結集してこの分野の発展を通じて世界の人々に貢献をしていけると確信しています。

連絡先:東京都中央区日本橋富沢町10番10号 日本橋インテリジェントフラッツ301 日本オゾン協会事務局
電話:03(6661)1622 FAX:03(6661)1623 Eメールアドレス:joa@mwd.biglobe.ne.jp